セキュリティエンジニアになるには？業務内容やスキル、資格を紹介

セキュリティエンジニアは、情報セキュリティに特化したエンジニアです。
 
セキュリティエンジニアは、セキュリティに配慮したシステムの設計や構築、運用などを行っているため、セキュリティエンジニアに求められる知識とスキルは幅広いです。

今回はセキュリティエンジニアの仕事内容や求められる知識・スキル、年収、取得しておくべき資格などを紹介します。

セキュリティエンジニアの仕事内容

セキュリティエンジニアの仕事内容は多岐にわたります。

そして、セキュリティの最新情報に精通していることも求められるため、セキュリティに関する知識や情報をチェックする習慣を身に付けておくと良いでしょう。
 
以下では、セキュリティエンジニアの仕事内容について紹介します。

セキュリティシステムの企画・提案

クライアントの要望のヒアリングや分析、必要なセキュリティシステムの提案などを行います。

企画・提案を行うことができるセキュリティエンジニアは、セキュリティコンサルタントとも呼ばれています。

必要となる知識や経験の難易度が上がるため、セキュリティコンサルタントになれれば高額な報酬を得ることもできます。
 
企画・提案をするためには、各部門の組織体制や技術面におけるセキュリティの弱点・課題を把握する必要があります。

そのため、各部門と連携し、クライアントの既存システムの状況や運用形態を鑑みて、どのようなセキュリティシステムが必要かを把握しなければいけません。

システムの設計

セキュリティエンジニアは、サイバー攻撃などを考慮したシステムの設計も行います。

既存システムの設計方法を把握した上で、さらにセキュリティリスクを洗い出し、セキュリティシステムへ反映する必要があるため、多くの知識が必要になります。

セキュリティシステムの実装

セキュリティを考慮したシステムの実装を行います。

実装する際には、ネットワーク機器の設定やプログラミング知識など、設計と同様に広範な知識とスキルが求められます。

また、セキュアなプログラミングをするための知識やスキルとセキュリティアーキテクチャなどに関する専門的な知識も求められることがあります。

セキュリティシステムのテスト

システムのセキュリティの脆弱性を発見するためのテストを行い、脆弱性に対する対策を行うこともセキュリティエンジニアの仕事です。

潜在的なセキュリティの脆弱性を発見するために、擬似攻撃を行ったり、ソースコードのチェックをしたりして、念入りにセキュリティ検査を行う必要があります。 

セキュリティシステムの運用・保守

セキュリティシステムを最新にするため、常にアップデートを行い、不具合がないかをチェックします。

この業務はエンジニア経験が浅い人でも、比較的行いやすいといわれています。

運用・保守担当から始めてセキュリティの知識や経験を身に付けると、企画や設計などの上流工程の業務に幅を広げていくことができます。

セキュリティエンジニアの年収

転職サービス「doda」の調べによると、セキュリティエンジニアの平均年収は505.7万円でした。

ITエンジニア全体の平均年収が452万円であることと比較すると、高額な年収といえるでしょう。

なお、国内でセキュリティエンジニアとして1000万円以上の年収を得たい場合、下流工程を担当するセキュリティエンジニアではなく、難易度の高い上流工程を担当するセキュリティコンサルタントへキャリアアップする必要があると一般的にはいわれています。

※参考：転職サービス「doda」データベース／セキュリティエンジニア

※参考：転職サービス「doda」「平均年収ランキング2020」

セキュリティエンジニアになるには？

広範囲な知識が求められるセキュリティエンジニアになるためには、具体的にどのような知識や経験が必要なのでしょうか。

セキュリティ関連の法律の理解

企業は、セキュリティに関する法律に則ったセキュリティ対策をする必要があります。

そのため、セキュリティエンジニアは、セキュリティ関連の法律について理解していることが求められます。

代表的なセキュリティ関連の法律を紹介していきます。

サイバーセキュリティ基本法

サイバーセキュリティ基本法とは、サイバーセキュリティに関する施策を総合的かつ効率的に推進するため、基本理念や国の責務、サイバーセキュリティ戦略策定等の施策の基本となる事項等を規定したものです。

※参考：総務省「国民のための情報セキュリティサイト　サイバーセキュリティ基本法」

電気通信事業法

電気通信事業法とは、利用者のニーズに対応した良質な電気通信サービスの実現と電気通信を通じた豊かで快適な生活の実現と経済の活性化を図るために制定された法律です。

※参考：総務省「国民のための情報セキュリティサイト　電気通信事業法」

電子署名等に関わる地方公共団体情報システム機構の認証業務に関する法律

電子署名等に関わる地方公共団体情報システム機構の認証業務に関する法律とは、行政手続オンライン化関係三法のうちの一つであり、行政手続のオンライン化のために、第三者による情報の改ざんの防止や通信相手の確認をする個人認証サービスを全国の人に提供する制度について規定したものです。

※参考：総務省「国民のための情報セキュリティサイト　電子署名等に関わる地方公共団体情報システム機構の認証業務に関する法律」

特定電子メールの送信の適正化等に関する法律

特定電子メールの送信の適正化等に関する法律とは、利用者の同意を得ずに広告宣伝等を目的とする電子メールを送信する際の規定を定めた法律のことです。
 
特定電子メールの送信の適正化等に関する法律によってオプトイン方式が導入されたことで、取引関係のある者以外については、あらかじめ電子メールの送信に同意した相手に対してのみ、広告や宣伝又は勧誘等を目的とする電子メールの送信ができるようになりました。
 
なお、受信拒否の通知を受けた場合は、相手が同意している場合であっても以後の送信は禁止されています。

 ※参考：総務省「特定電子メールの 送信の適正化等に関する法律のポイント」

有線電気通信法

有線電気通信法とは、有線電気通信設備の設置及び使用について定めた法律です。

有線電気通信設備を設置する際の規律や、有線電気通信の秘密の保護、有線電気通信の秘密を侵した者と有線電気通信を妨害する行為をした者に対する罰則等の規定をしています。

※参考：総務省「国民のための情報セキュリティサイト　有線電気通信法」

刑法

刑法とは、刑罰と犯罪行為について規定した法律です。

刑法典と呼ばれることもあります。

※参考：総務省「国民のための情報セキュリティサイト　刑法」

著作権法

著作権法とは、著作者の利益を守るために著作物の権利について細かく定めた法律です。

例えば、著作物を利用する場合、事前に著作権を持つ著作者から許可を得る必要があります。

※参考：総務省「国民のための情報セキュリティサイト　著作権法」

電子署名及び認証業務に関する法律

電子署名及び認証業務に関する法律とは、電子取引をはじめとするネットワークを利用した社会経済活動の円滑化を目的とした法律のことです。

※参考：総務省「電子署名及び認証業務に関する法律の施行（電子署名法）」

電波法

電波法とは、携帯電話やパソコン、無線機等で使用している電波の公平かつ能率的な利用を確保するための法律です。

無線局の開局等の取り決めや秘密保護などについて、規定しています。

※参考：総務省「国民のための情報セキュリティサイト　電波法」

不正アクセス行為の禁止等に関する法律

不正アクセス行為の禁止等に関する法律は、不正アクセス行為やサイバー攻撃をしてセキュリティを突破し、コンピューター内の情報を不正に取得するなどの犯罪行為の防止を目的とした法律です。

※参考：総務省「国民のための情報セキュリティサイト　不正アクセス行為の禁止等に関する法律」

暗号・認証に関する知識の習得

安全な情報通信を行うためには、暗号や認証に関して理解しておく必要があります。

対称暗号や公開鍵暗号、デジタル署名、PKI、PGP、SSL/TLSなどの暗号技術の基礎やセキュリティプロトコルへの応用、認証技術、Webアプリケーションへ攻撃する手法・対策などについて学んでおくと良いでしょう。

C言語やC++言語の実装スキルの習得

セキュリティ対策をしたシステムを構築していくためには、セキュアプログラミングの知識が必要になります。

そのため、C/C++言語を使った基本的な実装スキルは身に付けておくと良いでしょう。

また、対称鍵暗号や公開鍵暗号、認証・鍵交換、ネットワーク、公開鍵基盤などの公開鍵アルゴリズムの実装に関しても学んでおくことをおすすめします。

セキュリティエンジニアを目指す人におすすめの資格（2021年8月時点情報）

シスコ技術者認定

シスコ技術者認定は、シスコシステムズ製品に関するベンダー資格です。

資格のレベルはエントリー(CCT)、アソシエイト(CCNA)、プロフェッショナル(CCNP)、エキスパート(CCIE、CCDE)などで構成されています。

ネットワーク構築の際にシスコ製の製品が扱われることが多いため、シスコ製品についての知識とネットワークに関するスキルを習得するのにおすすめです。

※参考：シスコシステムズ合同会社「シスコ技術者認定ページ」

CompTIA Security+

CompTIA Security+は、セキュリティに特化した国際的なベンダーニュートラルの認定資格です。

エントリーレベルの試験ですが、セキュリティに関する知識を網羅的に問われます。

CompTIA Security+に合格するためには900点中750点以上の点数が必要であり、CompTIA Security+に合格した場合は、セキュリティ関連業務において、2年程度の実務経験スキルがあると評価してもらえることが多いです。

※参考：CompTIA「CompTIA Security+ページ」

まとめ

セキュリティエンジニアの仕事内容や、求められる知識・スキルを紹介してきました。
 
セキュリティエンジニアは多くのスキルが必要になるため、知識や技術、スキル習得に向けた時間の確保が必要です。

また、セキュリティエンジニアからセキュリティコンサルタントなどにステップアップを考えているのであれば、早い段階から、企業から何を求められているのかを把握して準備をしておくとよいでしょう。
 
なお、セキュリティエンジニアとして幅広い案件に携わり、エンジニアとしての市場価値を上げたい場合は、フリーランスのエンジニアとして働くという方法もあります。
 
フリーランスITエンジニア専門エージェント「HiPro Tech」では、セキュリティエンジニア向けの案件を豊富に扱っています。

近年、サイバー攻撃リスクや個人情報漏洩リスクなど、さまざまセキュリティリスクへの対策を進める企業は非常に多く、セキュリティエンジニアの需要は非常に高まっています。

フリーランスのセキュリティエンジニア向けの案件も増加傾向にあり、フリーランスとして活動することで、セキュリティエンジニアとしてより専門性を高めることも可能性です。

また、当サービスは、案件の紹介だけではなく、契約内容の調整や契約延長の代理交渉なども行っているため、効率的に希望する案件を獲得する可能性を高めることができます。

サービス利用は無料であるため、登録して案件探しにお役立てください。